従業員へ福利厚生・プレゼントを用意するメリットとは？おすすめギフトも紹介
従業員に福利厚生を提供したり、褒賞としてプレゼントを贈呈することは、従業員の仕事へのモチベーション及び企業への貢献度の向上へ、さらには企業のブランディングにまで繋がっていく重要な取り組みです。
この記事では、とくに従業員へ「ギフトを贈る」という内容に特化した福利厚生サービスについて詳しくご紹介していきます。また、実際にギフトに活用している企業の最新事例もあわせてご紹介していきます。ぜひ、従業員満足度向上への参考にしてみてください。
従業員の福利厚生を拡充するメリットとは
1．従業員満足度やエンゲージメントの向上
福利厚生の充実は、仕事におけるモチベーションを支えるだけでなく、プライベートへの安心感も与えてくれます。職場環境が整うことで業務の効率化が進み、ワークライフバランスの両立が可能となることで、従業員の満足度はより高まっていくでしょう。仕事と私生活の調和がとれると、有限な時間を有意義に使うことができ、働く意欲が向上していきます。
また、福利厚生が充実することで労働環境が改善され、従業員が自らの能力を高く発揮することができるようになれば、より高い集中力をもって仕事に取り組むことができます。このような働き方ができる従業員は、自分の働きが「企業や組織の繁栄に貢献している」という実感も得やすくなるはずです。その自己効力感が、帰属組織への愛着（エンゲージメント）を生み出すことで、高い定着率に繋がっていくでしょう。
2．組織全体の生産性向上
福利厚生の充実によって、規則正しい生活を送れるような環境が整えば、従業員の健康維持に繋がっていきます。ストレス社会といわれる現代、リラクゼーションサービスやメンタルヘルスのカウンセリング、スポーツジムなどの施設利用が促進されれば、心身の健康を保つことができるでしょう。従業員の健康維持・増進は、生産性向上に大きく寄与しますから、しっかりと受け止めて考慮するべき重要事項であるといえます。
反対に、従業員の身体や心が不調をきたしてしまうと、本人だけでなく、組織全体にも悪影響を与え生産性低下に繋がります。また、仕事を継続することが難しく離職に至ってしまった場合、組織にさらなる生産性低下をもたらすこととなってしまいます。福利厚生の充実は、組織そのものの生産性を高めることに直結する重要な要素であるといえるでしょう。
仕事で最大限のパフォーマンスを発揮できるように企業がサポートする体制が整っていると、従業員も安心して業務に取り組むことができます。従業員と企業との信頼関係を築く上でも、福利厚生サービスの一環としてしっかり取り組んでいきたいですね。
3．優秀な人材の確保＆従業員の定着率向上
就職活動や転職活動で、志望者が注目するポイントはさまざまです。もちろん給与や賞与も重要なポイントではありますが、それ以上に重要視されているのが待遇や制度の内容であり、これらを重視して応募企業を選ぶ志望者が多いといわれています。
福利厚生が充実しているかどうかは、採用時の応募者の人数に大きく影響します。とくに法定外福利厚生が充実している企業は、法定外福利厚生がない企業に比べると、優秀な人材が集まりやすい傾向にあります。法定外福利厚生の充実により労働環境を整えることで、従業員の定着率が向上した例もありますので、優秀な人材を確保するためにも、やはり福利厚生には注目したいところです。
福利厚生でプレゼントが贈られるシーンとは
永年勤続者表彰
企業に長く勤めてくれた従業員の功績を表彰するのが「永年勤続制度」です。褒賞内容は特別休暇や賞金のほか、記念品などが設定されることが多くみられます。転職することでキャリアアップを図るライフプランが当たり前になった昨今、従業員に気持ちよく長く働き続けてもらうことは、企業にとって大きな課題のひとつです。勤続10年や20年などといった節目の年に福利厚生ギフトを用意することで、従業員の離職防止にも繋がります。
業績達成の表彰
目標達成を果たしたり、売上に貢献した従業員に対して、表彰の副賞としてギフトを贈呈する制度も注目されています。目標や売上達成のために地道な努力を続けてきた従業員に対し、ゴールを目指すための活力を生み出すきっかけとしての福利厚生のギフトはおおいに役立ちます。従業員のモチベーション向上に非常に有効な制度といえるでしょう。
周年記念行事や社内イベント
歓送迎会や忘年会、社員旅行、運動会などの社内イベントは、従業員同士の親睦を深め、コミュニケーションを円滑にすることで仕事面での生産性を向上させる効果も期待できます。そこでおすすめなのが、社内イベントの景品として、従業員に福利厚生ギフトをプレゼントするケースです。企業の事業継続を支えてくれた従業員への感謝の気持ちを示すことで、新しいコミュニケーションや交流のきっかけ作りにも繋がります。
新たに褒賞授与の機会を設けるのも一案ですが、コロナ禍以前に実施されていたイベントの代わりや、褒賞内容を見直すことでプレゼントの採用基準を変更した企業も少なくありません。こちらについては、後ほどご紹介する実例を参考にしてみてください。
従業員へプレゼントを贈る際の注意点とは
法定福利厚生と法定外福利厚生の違い
福利厚生には、二種類の制度が存在します。法律で定められた「法定福利厚生」と、各企業が独自に導入する「法定外福利厚生」です。
「法定福利厚生」は企業に制定・実施が義務付けられている福利厚生のことです。企業と従業員との間で雇用関係が発生する場合必ず実施をしなければならず、6種類の社会保険料が対象とされています。また、障害者雇用納付金、労働基準法に基づく災害補償の費用を企業が負担することも含まれています。
一方「法定外福利厚生制度」は、企業が独自に選定・実施することのできる福利厚生のことです。法的義務がないため、どのような福利厚生が設けられているかは企業によって大きく異なることから、応募者が企業を選定する上での重要なバロメーターとなるともいわれています。
「法定福利厚生」「法定外福利厚生」それぞれの詳しい内容については、こちらの記事もご参照ください。
従業員へのプレゼントを福利厚生費とし計上するには
従業員への贈呈品を福利厚生費として計上するためには、以下の2つの点に留意する必要があります。
- 従業員全員が贈呈の対象であること
- 常識の範囲内の金額であること
このことから、福利厚生費として計上するためには、従業員全員に平等でありつつ、且つプレゼントの費用が高額にならないようにしなければいけません。金額については、いくらまでならという具体的な数字が決められているわけではないため迷うところですが、一般的には10,000円を超えるような贈呈品の場合は常識の範囲を超えていると判断されることが多いようです。
福利厚生にかかる費用は、条件付きではあるものの非課税対象となっており、法定・法定外ともに非課税として扱われます。「福利厚生費」という勘定費目で計上することができれば、法人税への節税対策としても有効です。内容をしっかり理解し、適切に導入できるようにしましょう。
課税対象となるケースに注意
贈呈品が高額になると福利厚生費として認められなくなってしまいますが、他にも、現金や商品券、金券などの換金性が高いものも給与所得とみなされ、課税対象となるケースがあるので注意が必要です。
これからご紹介するカタログギフトも、「自分の好きなものを選ぶことができる」という観点で考えた場合、課税対象となる可能性があります。ただし、金額と、決められたもののなかから限定的に選ぶ場合は、福利厚生費として計上しても問題ないとも考えられています。ケースバイケースとなりますので、不安な方は担当の税理士に相談してみるとよいでしょう。
福利厚生におすすめな人気カタログギフト6選
福利厚生サービスの一環として贈呈するのにおすすめのカタログギフトをご紹介します。また、カタログギフト選びのポイントもまとめましたので、あわせてご覧ください。通常のギフトとは異なり、福利厚生ならではのおさえておきたいポイントを知っておくことが重要です。
福利厚生におけるカタログギフトの選び方
Point01
企業から従業員全員に贈る場合、できる限り従業員全員に一定の満足感をもってもらえるようなカタログギフトを選ぶよう心掛けましょう。リンベルがご用意する豊富なラインナップからであれば、きっとご希望のカタログギフトが見つかるでしょう。反対に「数が多すぎて絞り込めない」などの理由でお困りの場合、担当営業者からおすすめのカタログギフトをご紹介することも可能です。
Point02
さまざまなブランドから選ぶことができる”雑貨”タイプのギフト、名の知れた名店の美味しいものを楽しめる”グルメ”ギフト、非日常の時間を楽しめる体験型の”コト”ギフトなど、多彩なジャンルのギフトから選ぶことができるので、幅広い利用者層にご満足いただけるでしょう。それぞれのタイプの専門カタログや、高級価格帯に特化したラインナップもご用意しています。
Point03
掲載内容が豊富なカタログギフトだからこそ「家族で一緒に選ぶ」という楽しみを味わうこともできます。みんなで一緒に欲しいものを選ぶことで、あたたかいコミュニケーションの時間にも繋がっていくでしょう。
Point04
現金や商品券は利用用途が広く利便性が高いですが、カタログギフトの場合、利用用途を制限することができます。これにより、福利厚生の目的に応じた使い方に絞ることが可能です。また、商品によっては、企業から付与されるポイントを使用して商品を交換するシステムのカタログギフトもあり、利用実績を集計し報告としてあげることも可能ですので、実態把握に最適です。※すべての商品が対象ではありませんのでご注意ください。
家族と一緒に楽しめる「グルメギフト」
1. リンベル カタログギフト フォナックスコース
グルメ専門のカタログギフトのスタンダードシリーズ。海外のアート雑誌のような、デザイン性の高いおしゃれな表紙が人気です。おしゃれだけれど派手すぎず、贈る方を選びません。
価格9,900円（税抜価格9,000円）
2. カタログギフト 選べる国産和牛カタログギフト 健勝（けんしょう）
〈松阪牛〉〈米沢牛〉をはじめとするリンベルおすすめの名だたる銘柄牛を「すきやき」「しゃぶしゃぶ」「焼肉」「ステーキ」といった食べ方別に掲載した国産和牛専用カタログギフトです。
価格5,500円（税抜価格5,000円）
3. カタログギフト 北海道七つ星ギフト カムイ＆九州七つ星ギフト ひだまりコース
北海道を代表する海鮮から肉・野菜・スイーツ・加工品まで充実のラインナップでお届けする「北海道七つ星ギフト」と、古来より続く独自の文化に育まれた九州七県の”うまかもん”を凝縮した「九州七つ星ギフト」。2冊のカタログからお好きな商品をおひとつお選びいただけます。
価格5,500円（税抜価格5,000円）
日々の体の疲れを癒す「お食事・日帰り温泉券・スパギフト」
4. カタログギフト 選べる体験ギフト 食を愉しむひととき
日本全国各地の「一度は訪れてみたい名店」を厳選・ご紹介した一冊です。こだわり抜かれた美食の世界を心ゆくまで堪能できます。日頃お世話になっている大切な方へ、感謝の気持ちとともに贈るのにおすすめです。
価格11,880円（税抜価格10,800円）
［山梨・山梨］フルーツパーク富士屋ホテル 日帰り温泉＋ランチペア
「笛吹川フルーツ公園」内に、南欧リゾートを思わせる館が印象的な〈フルーツパーク富士屋ホテル〉。広々と開放感あふれる「万葉の湯」はつるりとした肌触りの天然温泉、泉質はアルカリ性単純温泉です。富
価格11,000円（税抜価格10,000円）
6. ［全国］クイーンズウェイ リフレクソロジー１名
クイーンズウェイ〈Queensway〉は、全国に約50店舗を展開するリラクゼーションサロンです。日本人好みの“イタ気持ちいい”施術が特徴の英国式リフレクソロジーを中心に、オイルトリートメントやお着替えなしのボディケアなど、豊富なメニューを取り揃えています。
価格5,500円（税抜価格5,000円）
福利厚生サービスで喜ばれるリンベルの「スマートギフト」とは
多様なジャンルのカタログギフトが普及していますが、福利厚生サービスのギフトとしてとくにおすすめなのが「リンベル スマートギフト」です。従来のような冊子タイプだけでなく、コンパクトなカードタイプや、ログイン用のID・パスワードを送付することでWeb上でカタログを閲覧することができるなど、ギフト形態についても柔軟に選択することができます。
贈り物をより喜んでもらうためにリンベルが追及した付加価値「よりコンパクトに、よりスマートに」を最適化した「リンベル スマートギフト」は、法人ギフトに最適のカタログギフトです。
1. ポイントの分割・合算・加算が自由
リンベルのスマートギフトの大きな特徴は、ポイントを自由に使って欲しい商品を選ぶことができる点にあります。ポイントを分割して複数の商品を選ぶことはもちろん、不足している場合はポイントを追加することで欲しい商品を選ぶことができる画期的なサービスです。また、ポイントを合算し、欲しい商品をランクアップさせることも可能。企業が支給したポイントを利用して、従業員が「本当に欲しい」と思った商品を自由に選ぶことができます。
2. リンベルこだわりのパッケージ
シックで洗練されたデザインのスマートギフトだからこそ、パッケージやラッピングにも一層こだわりました。ラッピングは、リンベルオリジナルデザイン20種類のなかから選択することができます。グリーティングカードは、世界的老舗・日本ホールマークとのコラボ開発によるオリジナルメッセージカードと、ビジネスギフトをはじめあらゆるギフトシーンに対応した定型メッセージをご利用いただけます。
「リンベル スマートギフト」に関する詳しい内容についてはこちらもあわせてご参照ください。
福利厚生サービスとしてのリンベルの実例紹介
【事例①】企業M様（介護事業）
介護に関するさまざまな事業を行っています。従業員の日頃の業務に対するお礼として、2020年からカタログギフトを贈呈していますが、従業員が毎年楽しみにしてくれているので安心して選ぶことができています。
女性の従業員が多いこともあり、今回はこだわりのスイーツや地域グルメが掲載されているこちらのグルメカタログを200部発注しました。メッセージカードを無料でつけていただけるので、お礼の品として、従業員への感謝の気持ちを添えられるのがありがたいですね。
【事例②】企業T様（医療施設の清掃業）
以前は物品や金券を贈呈していましたが、2021年より、従業員の年間評価の点数に応じたランクのカタログギフトを贈呈するようにしたところ、評価点を上げてギフトのランクアップをしようと頑張る従業員が増えました。複数の価格帯のカタログギフトを用意するのは難しいかと思っていましたが、それぞれこちらの予算にあう商品をしっかり提案いただけたので安心しました。
商品以外にも包装やメッセージカード、配送方法など、こちらのニーズにあうよう適切な提案をしてくださったと思います。
【事例③】企業B様（社会福祉法人）
コロナ禍以前は忘年会を実施していましたが、代替案としてカタログギフト贈呈をもって慰労の取り組みへと変更することとなりました。
通常、従業員数246名分のギフトは保管場所に困ってしまいますが、カタログギフトならコンパクトで手離れがよく、ストレスなく全員に配布することができました。メッセージカードを無料で同梱できるのはもちろん、全国の施設に分配して発送できたので、こちらで仕分けをしなくてよかったのも大きなポイントでした。
従業員満足度や組織全体の生産性の向上を大きく促進させる効果を担う「福利厚生サービス」。多種多様な企業が鎬を削る中、その企業ならではの強みをしっかりアピールできるかで、採用率が大きく変わってくるといっても過言ではありません。
企業の組織力を向上していくためにも、また、大きく成長していくためにも、福利厚生サービスの充実は欠かせない課題です。そんな福利厚生の一環としておすすめなのが「カタログギフト贈呈」です。この記事では、「ギフト贈呈」が従業員満足度を向上させるのに非常に効果的であることについて詳しくご紹介してきました。ぜひ、カタログギフトを福利厚生サービスの最適なパートナーとしてご活用いただければ幸いです。
予算に応じて、どのようなサービス内容なら導入が可能か、どのような贈答品なら従業員のモチベーションアップに繋がるかなどを検討し、最適な福利厚生サービスを選択できるようにしましょう。
